ゲーミングPCは経費になる？フリーランス・個人事業主が知るべき全知識

「仕事でも使うから経費にできる？」という疑問に、税務上の根拠からNG事例まで丁寧に解説します。

そもそも「経費」になる条件とは

税務上、経費として認められるには 「事業に必要な支出である」 という実態が必要です。単に「仕事でも使う」というだけでは不十分で、業務との関連性と使用実態の両方が問われます。

PCは多くの職種で必須ツールですが、ゲーミングPCとなると、

・「ハイスペックすぎる」

・「なぜゲーム用モデルが必要なのか」

という点が税務署に問われやすいポイントになります。

経費として認められるためには、主に以下の3つの観点から判断されます。

職種別：経費にできるかどうかの判断基準

職種・用途	経費判断	ポイント
ゲーム実況者・Vtuber	✅ 全額OK	本業がゲームのため高スペックPCが必要な理由が明確
動画編集・映像クリエイター	✅ 全額OK	4K動画・After Effects等の処理にGPUが必須
エンジニア・プログラマー	✅ 原則OK	機械学習・ビルド処理など高負荷業務があれば根拠になる
デザイナー・3DCGクリエイター	✅ 原則OK	Blender・UnrealなどのレンダリングにGPUが有効
ライター・コンサルタント	⚠️ 按分推奨	高スペックの業務的必要性が説明しにくい
完全プライベート用途	❌ NG	業務に使っていない場合は一切経費にならない

金額によって変わる会計処理の方法

PCの購入金額によって、経費の落とし方が変わります。税法上のルールなので、間違えないようにしましょう。

10万円未満

「消耗品費」として購入年に全額一括計上できます。最もシンプルな処理です。

10万円以上30万円未満（青色申告者）

少額減価償却資産の特例を使えば、購入年に全額一括計上できます。年間合計300万円が上限ですが、一般的なPCであれば問題なく使える特例です。

※ 青色申告の承認を受けている個人事業主・中小企業が対象。白色申告は適用外。

30万円以上

原則として「固定資産」として計上し、法定耐用年数（PCは4年）にわたって減価償却します。ハイエンドゲーミングPCはこの区分に入りやすいため注意が必要です。

プライベートでも使う場合の「家事按分」

仕事とプライベートの両方でPCを使う場合、使用割合に応じて経費を按分する必要があります。これを 家事按分 といいます。

計算例：

PCを1日10時間使い、そのうち業務が7時間 → 経費として計上できるのは 取得価額の70%。 20万円のPCなら 14万円が経費 として計上できます。

按分の根拠となる記録（作業ログ、タイムトラッキングのデータなど）を残しておくことが重要です。「なんとなく7割」では税務調査に耐えられません。

税務署に指摘されやすいケー

以下のようなパターンは、税務調査で問題になりやすいです。事前に確認しておきましょう。

• 業務内容とスペックが釣り合わない（文書作成のみなのにRTX 4090搭載モデルを購入）
• ゲーミングブランドの製品を業務上の根拠なく選択している
• プライベート使用の記録がなく、按分の根拠が薄い
• 領収書・購入明細を保存していない

「ゲーミングPC」という名称自体が問題なのではなく、業務上の必要性を説明できるかどうかが本質です。同じPCでも、動画クリエイターが購入するのと、クリエイティブ業務のないコンサルタントが購入するのとでは、税務上の判断が変わります。

経費計上のための準備チェックリスト

経費として認められるために、以下の書類や記録を準備しておきましょう。

• [ ] 領収書・購入明細：日付・金額・品名が記載されたものを7年間保存
• [ ] 業務使用の記録：作業日誌、プロジェクト記録など使用実態を示すもの
• [ ] スペックの必要性メモ：なぜそのスペックが業務に必要かを書き残しておく
• [ ] 按分根拠（兼用の場合）：業務・プライベートの使用時間の記録や算出方法

まとめ

ゲーミングPCを経費にすること自体は、業務上の必要性があれば十分に正当です。大切なのは「なぜそのPCが業務に必要か」を説明できる状態を作っておくことです。

青色申告であれば30万円未満の特例を活用することで、購入年に全額を費用計上でき、節税効果も大きくなります。まだ青色申告を選択していない方は、この機会に検討してみてください。

領収書と使用記録の保管を徹底し、安心して経費計上できる環境を整えましょう。

※ 本記事は一般的な情報提供を目的としており、個別の税務判断についてはお近くの税理士にご相談ください。税制は毎年改正されることがあります。